またまたまたまた緊急事態宣言が延長になった。
今度は、今月末までが期限になるという。
ずるずるとゴールポストを引き延ばし続けるだけの対応には、つくづく嫌気が差している。
僕は毎日、混み合った満員電車での通勤を余儀なくされているため、「いったいどこが緊急事態宣言なんだ？」と思わずにはいられない。
しかし、延長が決まってしまった以上、酒提供飲食店への理不尽な締め付けをはじめ、さまざまな制約も続く。
今回、9月末まで緊急事態宣言が延長になったことで、東京マラソン2021の中止も決定的になった。
大会の開催要項で、このように謳われていたからだ。（強調は筆者）
大会中止決定の基準
①新型コロナウイルスの感染拡大により、大会開催１カ月前以降に緊急事態宣言が発せられている場合や自治体からの開催自粛要請が発せられている場合には、大会は中止となります。
②上記以外にも、自然災害の発生等により、安全な大会運営が困難となった場合には、大会は中止となります。
東京マラソン2021の開催日は10月17日。
緊急事態宣言は、9月末まで延長になったため、大会の1ヶ月前となる9月17日は、宣言下となることが確定。
だから、当然すぐに中止のアナウンスがなされるだろう。
…と思っていたら、違った。
東京マラソンのWebサイトなどでは、現状、何の発表もなされておらず、代わりに、マスコミあてには、こんなコメントが出されている。
大会を主催する東京マラソン財団は「宣言の延長決定で自動的に大会の中止が決まるのではなく、今月中に開く臨時の理事会で開催の可否を協議して最終的に決定する」としていて、現時点では開催するのか中止するのかは決まっていないと説明しています。
大会要項で「中止」と謳う条件になっているのに、いったいなぜ、開催の可否を協議する必要があるのか？
僅かでも開催の可能性があるのならば、参加者にとってはまだ救いがあるけれど、中止決定の基準に達している以上、それはあり得ないと思う。
それなのに、なぜ…？
東京マラソン2021の参加予定者に対して、東京マラソン財団から、「9月17日（金）の理事会にて判断し、決議後にご案内いたします。」という内容のメールが送られているらしい。
この理事会の日付が、僕は大いに気になる。
東京マラソンのエントリー規約に、このように記載されているからだ。
9月17日までに中止が決定すれば、参加費（16,500円）の20％が返金となるが、その翌日以降になった場合、返金額はゼロになってしまう。
理事会が9月17日で、同日に決定がアナウンスされるのならばギリギリ返金期限に間に合う。
しかし、いったいなぜ、理事会の開催までそんなに時間がかかるのか。
こうなると、開催翌日に中止決定して、返金ゼロを狙っているのではないかと邪推してしまう。
たった20％しか戻ってこないとはいえ、それでも3,300円は大きい。
おまけに、参加者に対しては、6800円のPCR検査代もかかっているようだ。これは流石に返金だろうが、はっきりしたアナウンスは出ていないようだ。
僕は今回、東京マラソンの参加予定者ではないのだけれど、モヤモヤ感を抱いて仕方がない。
東京マラソンの出走権はプラチナチケットだから、その権利が2023年大会に移行できるというのは、参加予定者にとって大いなる救いとなるだろう。
「出走権を移行してもらえるだけで十分」と思っている人もいるかもしれない。
ただ…。
もともと東京マラソン2020に参加予定だった人は、去年、一切の返金がなされず、権利を移行した今回も返金ゼロになってしまうと、累計で、3万円超の損失が生じることになる。
いくらその出走権に価値があるとはいえ、ちょっと看過できない金額だ。
東京マラソン以外のマラソン大会では、コロナ禍に伴う新基準として、「中止決定時には、全額返金」を謳う大会も多い。
それに比べて、東京マラソンの対応は、あまりにも厳しい気がする。
他大会が、開催数ヶ月前に中止を決定しているのに対し、東京マラソンは、徹底した感染対策を行うことで、ギリギリまで、開催に向けて努力していた。
そう考えると、仕方がないことなのかもしれないけれど…。
